反日/日本人

 
 非/国民の続き。↓

  その人の名は中村輝夫。
 彼は日本軍兵士として、1972年まで「戦った」横井庄一、1974年3月まで「戦った」小野田寛郎よりも長く、1974年(昭和49年)12月までインドネシアのモロタイ島で「戦った」。
 だが、最後まで「戦った」彼は横井・小野田ほど知られていない。
 なぜか。
 もちろん、それは彼が日本人ではなかったからだ。
 中村は発見時、捜索隊の「君が代」に直立不動するも「愛国行進曲」を聴くと捜索隊が日本人ではないことに気づき銃を手に戦おうとした。説得に応じたあと、所属部隊・階級・姓名・本籍地を標準語でハッキリと述べこういった。
 “「日本はまだ負けてはおりません。自分は日本に帰りたい」”

 最後まで「日本人」として「戦った」中村輝夫は、日本人だったのだろうか。

 1899年、国籍法が当時に日本全領土へ施行される。
 1895年の領有時、講和条約により2年の猶予をもって台湾住民は不動産を処分し島外退去か国籍付与かの選択をせまられた。結果、わずか0.16%しか退去者はおらず、圧倒的多数の台湾住民は日本国籍を持つことになった。
 つまり、法制的には台湾住民は日本国民(帝国臣民)になったのだと解釈される、はずだった。

 しかし、そうとはいえない根本的な事情が存在した。
 すでに述べたように、台湾領有は軍による抵抗鎮圧が長く続いた。
 その混乱から台湾総督府は軍組織に位置づけられ、軍人が責任者・台湾総督として事実上の法律となった命令を下し、裁判抜きで即決処刑が行われた。1889年の平定宣言、民政移行後も武官が総督に就いた。
 そして、組織や権力者は、一度手に入れた権益・権利権力を手放そうとしない。
 議会(立法)を必要とせず、裁判所(司法)の介入も受けない、武官総督(行政)による支配という権益・権力を総督府(軍)は当然手放そうとしない。
 だが、近代憲法を持ったまともな国家として三権分立を犯す事態を放置すること、台湾を条約の適用除外地域にすることは、条約改正を考慮する欧米の手前、できなかった。
 また、台湾を日本国とは別法体系が支配する植民地と位置づけることも、国防上できないし(植民地では取られやすい、独立の口実を与えやすい)、国力的にも困難(植民地は経済・工業技術などが大きく進んだ国が遅れた国を支配する場合に正当化しやすいが、日本は西欧に追いつこうとする段階にあったにすぎず、文化的にも儒仏は中国が本場で勝ち目がなかった)だった。
 そこで1896年に帝国議会に提出されたのが明治29年法律第63号案:通称63法。
 同法では総督に“法律の効力を有する命令を発すること”ができると定め、行政に実質的な立法権を与え、台湾評議会と拓殖務大臣の承認を必要とするが、緊急時は事後承認、日本の法律は天皇勅命で施行を可能とした。
 つまり、台湾は天皇大権が及ぶことでは大日本帝国憲法の適用下にあるが、国民の権利義務の点では適用されない、憲法の「部分施行」状態だとされた。
 同法案は実質的な改憲だとして議会から猛反発を受け、例外措置として、3年の期限をつけて成立した。これにより、児玉・後藤の総督・民生局長のコンビは(日本内地にはない)相互監視と連座制を伴った治安立法(保甲制度)、日本内地では禁止されているアヘン専売制(アヘン収入は歳入の15~30%を占めた)を実施することができた。
 もちろん63法は3年の期限後、再延長・再々延長され、1906年には評議会規定を削除した5年の期限を持つ明治39年法律第31号:通称31法が可決。
 この法律を審議する際、政府は台湾や台湾人が日本や日本人とは違うことを主張した。
 しかし、違っているからといって植民地にはできないし、桂太郎首相が誤って台湾を植民地だと答弁した例を除いて政府は一貫して植民地ではないと答えてきた。
 そして、31法の二回の延長を経て、1921年には諮問機関としての評議会を復活させ総督立法権を維持した恒久法、大正十年法律第三号:通称法三号が成立した。
 これによって、台湾が日本から法制的に区別される総督府の独裁状態維持が確固としたものとなった。

 台湾住民は日本国籍をもった、しかし、日本国憲法(帝国憲法)の下には置かれなかった。
 日本人であって、日本人ではない。
 教育においては、すでに述べたように領有初期から「一視同仁」の同化政策(少なくとも理念的には)が実施されてきた。1922年には法文上の民族差別もなくなった。
 これは、「自分たちは欧米帝国主義の植民地支配とは違う。赤字覚悟で文明をもたらす義挙なのだ」と欧米への劣等感を埋め合わせるナルシズムを日本国民に提供した(している)。
 だが、憲法という法制的な次元の話になると、総督府立法を維持しようとしたときに見られるように、言を翻して、台湾は「日本とは違う」という話を持ち出した。
 同化政策を主導した台湾総督府初代学務部長・伊沢修二も“「帝国憲法は新版図の人民にまで及ぶべきものと謂ふにあらず」”と言明している。
 つまり、同化主義者にとって日本人(国民)とは権力に従うものを指すのであって、国民としての権利を得て主張するものではなかった。
 同じ言葉-日本人-を使いながら意味することが違う事態は、台湾議会請願運動での蔡培火らとそれに対する日本人の反応にも同じく現れた。
 蔡は請願運動で日本に行ったとき、20年以上台湾での教育に携わった公学校日本人校長にこういわれた。
 “君等は常に自由々々と乱叫するが、一体世には自由なるもののあるべき筈がない。若しあるとせばそれは浅薄な西洋被れの考えである。…大和魂は即ち献身服従の大精神であって自由を許すわけがない。(中略)君等は既に日本臣民となった以上はそれを改めねばならぬ。”

 だが、この憲法「部分施行」による台湾統治には二つの抜け穴があった。
 ひとつは、台湾住民が日本国籍を離脱する可能性があったこと。
 もうひとつは、台湾住民が日本人となって権利を獲得する可能性があったこと。

 まず、国籍離脱については、国際慣習上国籍法に離脱規定を設けいないことはできなかったが、兵役義務を離脱条件に付けることで解決した。つまり、台湾には憲法の「部分施行」しかなされておらず、台湾住民に兵役義務がない以上、離脱条件をクリアすることがないので、離脱できなくすることができた。
 もうひとつの可能性は、台湾住民も日本国籍を持っている以上、日本内地へ移住することができるために生じる。つまり、日本内地へ移住した台湾住民は、国籍上は同じであるため日本人か台湾住民であったかどうかを把握されなくなる。移住によって、日本へ台湾住民が紛れてしまうことが考えられた。
 そこで、政府は日本の戸籍法を台湾に施行せず、台湾から日本内地への移籍をできなくしておくことで、台湾住民が日本内地へ紛れてしまうことを阻止した。つまり、仮に台湾住民が日本内地に移住しても本籍が台湾から日本に移らないので、日本人と区別することができる。これは、法文上に差別を明記せずに、差別することを可能にした。
 だがこの戸籍法不施行でも、日本人に紛れてしまう可能性があった。それは日本人との養子・結婚によって、台湾住民が日本の戸籍に入った場合だ。
 これは1917年に共通法によりあっさり認められた。
 日本人の戸籍に入ることが認められたのは、総督府特権を侵さないうえに、国内兵員の流出もなく、おまけに「一視同仁」の建前をアピールできたためだった。
 ただし、台湾には戸籍制度がなく(代用として戸籍調査簿があった)転籍手続き自体ができなかったので、日本人が台湾住民の戸籍に入るはできず、効果は台湾住民が日本人の籍に入る場合にしかなかった。1920年に婚姻受理が総督通達で許可されたが、婚姻合法化は1933年に勅令で台湾に戸籍制度を認めるまでできなかった。
  
 しかし、この国籍による包摂・戸籍による区別という苦心の政策は時代の変化によってくずされてゆく。
 1937年に始まった日中戦争、1941年に始まった太平洋戦争によって日本は徐々に「国内」差別を維持している余裕を失っていく。
 日中戦争が始まるとすぐに、それまでの教育における同化路線を一気に加速させ、新聞漢文欄の廃止、神社参拝強制、旧暦正月行事の禁止を行い、台湾人軍夫徴用と志願兵制度を開始した。
 台湾も朝鮮も、日本は国防目的で領有したが、そこで住民を徴兵してこなかったのは、日本人ではないものに武器を渡してしまう不安ゆえだったが、それを上回る必要が出てきた。
 1940年には日本名への変更を「許す」改姓名の措置がとられた。ただし、改姓名したものとしないものに様々な場面で有利不利を付けたが、台湾においては強制措置ではなかった。
 同年にはさらに、皇民奉公会が結成され、総督府と一体となって(総督が会の総裁を勤める)台湾を軍事・警察の支配する戦時体制へと進めていった。学校教育での「忠君愛国」教化は激しくなり、台湾語禁止はいっそう厳しくなっていった(42年には公学校から国民学校へ)。
 1941年に太平洋戦争が始まると日本は軍事負担に逼迫され、財政独立していた台湾が統制経済下に入っていないことが批判され、1942年に大蔵・文部・商工・内務大臣によって台湾内総督府の監督権限が奪われる。
 そして、国外の状況も台湾に大きな影響を与えた。1943年に米英中首脳によるカイロ宣言で、連合国勝利により朝鮮独立・台湾中国返還が基本方針として決定された。つまり、日本は国防上の観点から「植民地ではない。日本だ。」との公式見解を掲げて、汲々と「国内」差別を維持してきたにもかかわらず、敗戦によって「植民地」として奪われてしまう可能性が生じた。44年にはアメリカ軍の攻撃が台湾に及んでいた。
 そこで、日本は「植民地」から一気に日本へと法制的な統一を進めていく。
 保甲制度・アヘン専売という日本内地にはない法制度を廃止し、兵役義務と選挙権、今まで法制上日本から区別するために維持してきた憲法上の義務と権利を台湾にも及ぼすことにする。
 すでに志願兵制度は太平洋戦争開始後に陸軍が1943年には海軍が実施して17000人が「志願」していたが、1945年には徴兵制がとられる。そして最後の切り札、選挙権についても45年に衆議院議員選挙法改正が帝国議会で可決した。ただし、25歳以上男子で直接国税15円以上の納税者のみという制限に加え、日本内地では15万人に一人の割合で議員選出されるに対して100万人に一人の割合での選出という定員を設けた上でだった。貴族院令も改正され、議員選出がなされた(ただし、すでに天皇勅選により1931年に一人貴族院議員がいた)。
 こうして憲法上の義務と権利が及んだ形が整えられたが、総督府は維持され、63法から続く総督府立法権も維持されたため台湾選出議員が帝国議会で立法しても、その法は台湾に施行されないことになっていた。
 衆議院議員選挙は、敗戦まで解散がなかったため、台湾で実施されることはなかった。
 
 
 中村輝夫は、山岳部の平定がほぼ終了し初めて文官が台湾総督に就いた1919年(大正8年)台東に生まれた。公学校(4年制)を優秀な成績で卒業、1942年に陸軍特別志願制度に「血書」をして応募して、日本軍兵士となった。
 1944年、フィリピン・台湾防衛の対米前線となったインドネシアのモロタイ島の戦闘で偵察隊として交戦中に部隊とはぐれ、さらに一緒にいた仲間から「殺す」と脅されて一人逃げ、現地人ひとりから年に数回、塩・砂糖・魚・タバコなどを受け取っていた(戦争は終わったと説得したが、中村は出て行けば殺されると応じなかった)以外、独りジャングルで「戦い」続けた。
 そして、1974年に遺骨収集に来ていた中村の上官が日本人兵生存のうわさを聞き、帰国後に外務省を通じて捜索を要請し、発見される。
 
 中村は知らぬ間に、1951年の日本の台湾領有放棄によって、既に日本人ではなく、中華民国の李光輝と国籍・名前を変えられていた。
 さらに言えば、彼は1899年(日本全領土国籍法施行)以降・1940年(改姓名)以前に生まれたので、日本国籍に生まれたが名前は中村輝夫ではなく、スニヨンという名前だった。
 名前から分かるように、彼は日本の台湾領有でもっとも激しくしぶとく抵抗を続けた高砂族と呼ばれる台湾原住民だった。
 
 戦前の台湾住民は大きく3つの族群に分かれ、それぞれ使用言語がちがった。最も多くを占めるホーロー語(閩南語・台湾語)を話すホーロー人(閩南人)、二番目の規模で客家語を話す客家人、の2つは漢民族系。そして、もっとも少ない原住民族。原住民族は、漢字文化との接触度合いによって大きく2つに別れ、比較的接触があった平地の原住民を熟蕃、比較的接触の無かった山岳部の原住民を生蕃と呼ばれた。後に、1930年の霧社事件で原住民の反発を和らげるため蔑視表現を改め、熟蕃を平埔族、生蕃を高砂族と呼んだ。どちらもそれぞれ一つの部族ではなく、10程度の部族に分かれており言語も違う、さらにひとつの部族内でも部落が違うだけで言語が違うなど複雑多様な文化を持っていた。
 中村輝夫、スニヨンは高砂族のアミ族出身だった。
 
 高砂族は山岳地帯に生活に熟達していたために、日本領有に最もゲリラ的に抵抗することができ、その戦闘能力が日本軍に着目される。
 そして志願兵制度が始まると結成されたのが、高砂義勇兵だった。台湾住民から21万の兵士が出され(3万が戦死。軍属は名簿がなく正確な人数は不明)、高砂族は3000~8000人の犠牲を出した。
 どうして台湾領有に抵抗していた高砂族が日本軍に義勇兵として加わったのかには、だいたい3つの理由がある。
 まず、高砂族の人々が素直で忠誠心が強いため、一度抵抗を止めれば新しい「主人」に忠誠を誓ったこと。
 次に、日本の同化教育に対して、複雑多様な高砂族の文化が弱かったこと。高砂族は多様な言語を持つが、文字を持たない部族もあったため、それを口承してきた。したがって、日本が同化教育を推し進め、台湾語禁止を厳しく行い、生活で限定された場面でしか使われなくなり、子どもたちが使われなくなれば直ぐに廃れ・滅んでしまった。
 そして、高砂族は漢民族系の多数派に差別されていたこと。加えて、日本の台湾領有によって、台湾住民全体は日本の少数派になり、高砂族はそのさらに少数派に、いわば二重のマイノリティになった。二重のマイノリティはマイノリティ以上にマジョリティに同化する傾向がある。もともとマイノリティであったために自文化が相対化されて認識されており(つまり、自文化を唯一のものとした執着に薄い)、しかもマジョリティに同化することで、自分たちを抑圧してきたかつてのマジョリティに対して優位に立つことができるからだ。
 
 中村輝夫ことスニヨンも、その一人だった。

 彼は「日本人」ゆえに生き残り、日本人でないがゆえに国から放置された。
 日本人兵発見を受け、日本のインドネシア防衛駐在官が駆けつけたが、確認の結果直ぐに日本人ではないことが分かる。
 すると、日本大使館員としては亡命を受け入れるほかは、日本に還す事はできなかったし、日本国民ではない以上、できることは台湾に還すこと以外になかった。
 何より、既に中村が“帰りたい”言う「日本(大日本帝国)」は無くなっていた。
 そしてちょうど、日中国交正常化後で関係修復に敏感になっている時期でもあり、日本側は国として手を出すことをしなかった。台湾では、日本占領時代に軍に協力した住民がいたことが蒸し返されると国民党政府にとって不都合だった。
 だから、中村哲夫・スニヨンは、帰る国を失い、帰った国からも無視された。
 彼は日本人になるように教育を受け、日本人として軍人となった、にもかかわらず日本は最後まで法制上日本人とは認めず、戦後は台湾領有放棄の後に放置した。
 
 戦後、台湾に入ってきた国民党政府は人々に北京語を使うように強制し、教育も北京語で行われるようになった。
 そのため、戦前の教育で育った中村は北京語を話す孫と直接話すこともでなかった。
 日本国民ではないため国家からの支援を受けられなかったが、寄付が寄せられた。彼は、その(当時の現地にとっては)大金で暮らし、タバコとビンロウに浸り、呑めない酒を飲み、暴食する荒れた生活の果てに1979年に死去した。


               *
 台湾は親日だと言われる。
 日本の植民地支配を経験した世代の人々が日本語で「あのころは良かった」「自分は日本人だ」「大和魂を持っている」と語る。李統輝のような親日家も有名だ。
 八田與一のように台湾のインフラ整備に貢献した戦前の日本人は有名だし、教科書でも日本の植民地統治によるインフラ・産業への貢献は評価されている。
 日本は日本への同化教育(日本化)を進める政策を採ったが、同時に文明化・近代教育の普及にもなった。
 それは間違いなく、あったのだろう。
 そして戦後の国民党軍の2・28事件を代表とする暴政への反発が、さらに美化させたのだろう。戦前に日本語を忌み嫌った人々でさえ、戦後に国民党の押し付けた北京語への反発から日本語を使った。

 だが、「日本は良かった」の日本は、今の日本、今の私達日本人ではない。
 そして、過去の日本、過去の日本人たちでもない。
 過去に発した、遠い、再び触れることの無い、彼ら・彼女らの時間の中で「日本」と名づけられた想いが良かったと言っているのだ。だから、個々の問題については「親日」のはずの彼ら・彼女らも不満や批判を言うし、差別されていた実態も覚えている。歴史は事実として、日本の採ってきた道-包括と排除の領有、そして放置-を語る。
 もし、「日本は良かった」と語る彼ら・彼女らを今の私たちがただ「親日」と呼び、喜んでみせれば、田川大吉郎が蔡培火の著作へ寄せた、かみ締められることのなかった嘆きが、同じ言葉を使いながら通じ合わない日本と台湾との間に放置された中村輝夫の躯から響いてくるだろう。



 
参照・引用)
『<日本人>の境界』小熊英二著(新曜社)
 沖縄・アイヌ・台湾・朝鮮で行われたコスト削減と同化教育の矛盾について読むと、最近の教育改革で一部が唱えている方向性と重なるように思う。国語と修身(道徳)の強化による同化を目指すことだけははっきりするが、他が曖昧として見えない。とりあえず、その二つを強化することで「自分たちと同じ人間」を作ろうと言うが、その実、「自分たちの言うことを聞く人間」を作りたいという差別感が同化には込められている。権利や自由を嫌い、権利の使い方や自由の意味を考えるなかで自分たちとの利益衝突をどう調整するか考えるのではなく、とにかく否定し・自分たちの言うことを聞くような人間を作ろうとする。この感想が当たっているなら、これからの世代を植民地にしようとしている教育改革だといえる。
『台湾総督府』黄昭堂著(教育社歴史新書)
『ある台湾知識人の悲劇』楊威理著(岩波書店)
「宗教的回心とポリヴァレント・アイデンティティー」寺田喜朗著
(ハーベスト社『ライフヒストリーの宗教社会学』収録)
『帝国主義下の台湾』矢内原忠雄著(岩波書店)
『「君が代少年」を探して』村上政彦著(平凡社新書)
『還ってきた台湾人日本兵』河崎眞澄著(文春文庫)
『台湾入門』酒井亨著(日中出版)
 
 
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by sleepless_night | 2008-02-22 21:04 | その他
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